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全面改装リフォーム コラム 20
全面改装リフォームについて
フルリフォーム賃貸を選ぶときの4つのチェックポイントとは? フルリフォームされた賃貸を選ぶ時のポイントについて解説します。 お見積り・お問合せはこちら

賃貸用の物件を探すときに「フルリフォーム済み」の物件に好感を持つ方は多く、実際にフルリフォームされている部屋は新築のようにきれいです。 しかし、入居してから「こんなはずじゃなかった」と後悔するケースも珍しくありません。
そこで今回は、そもそもフルリフォームとはどのようなものなのか、フルリフォームされた賃貸物件はどこをチェックすれば良いのかについて、詳しく解説していきます。

フルリフォームは基礎・構造以外は新しい

フルリフォームとは、家の基礎や梁、柱といった構造部分以外をすべて取り壊し、新しく作り直す施工方法です。建物をスケルトン状態にしてから改修するため、スケルトンリフォームとも呼ばれます。 ただし、マンションのリフォームの場合は、内装や設備のみを刷新する表層リフォームをフルリフォームとする場合もあります。 ※用語の定義はリフォーム会社によって異なります。

フルリフォームは主に古い物件に対して行われるため、新しい設備になっている家でも賃貸料が安く人気を集めています。しかし、大部分が刷新されていても基礎や構造の古さによって問題が起こることもあります。 そのため入居を決める前に注意点を把握して確認しておくことが大切です。次の章から、フルリフォーム済みの賃貸物件を選ぶ時にチェックしたい4つのポイントをご紹介します。

水回りの状態【チェックポイント①】

フルリフォーム物件でまずチェックしておきたいのは、水回りの状態です。
フルリフォームは床を張り直すため配管交換が行われるケースもありますが、古い給排水設備をそのまま使っている物件も見られます。 配管設備が交換されていないと、下水の臭い、サビの発生や混入、水の流れが悪くなるなどの問題が起こるため注意が必要です。

リフォーム済みの賃貸物件への入居を検討する際は、配管設備まで新しくされているか担当者に確認し、内見時は実際に水を流して、臭い、サビ、排水のスムーズさなどのチェックをおすすめします。

壁・床・天井の防音性や劣化の状態【チェックポイント②】

マンションのフルリフォームでは壁、床、天井の構造はそのまま使用され、表層のみ変更されるため音や基礎の劣化状態を確認することが大切です。以下の3点は特に注意してください。

防音性が低い

畳を使っていたような古い物件では基礎となる壁や天井が薄いことが多く、現代風のリフォームによって防音性が損なわれるケースがあります。 例えば、2階の畳の部屋をフローリングに変えたことで1階に音が響きやすくなった、トイレと寝室の間にあった押入れを撤去したら水を流す音が大きく聞こえる、などの事例がみられます。 また、動線やデザインばかりが優先されて防音性が計算されていないことも音の原因となります。内見時に隣室やドア、トイレなどの音の響き具合を確認するのがおすすめです。

基礎のヒビや水のシミに注意

そのまま利用される古い壁や基礎のコンクリートにヒビやシミなどの異常がないかも重要なポイントです。

ヘアークラックと呼ばれる髪の毛ほどのヒビ割れ程度なら、緊急性はあまり高くありませんが、太いヒビ割れは基礎内部まで達している可能性も考えられます。 ヒビ割れを通じてコンクリート内部の鉄筋まで水分が到達すると、サビや膨張による爆裂などが発生し、構造体が大きなダメージを受けます。大きなヒビ割れが見られるときは、オーナーに許可を取って住宅診断を依頼するのもひとつの手です。

また、基礎部分が常に湿っている場合は給水管の漏水も疑われます。数日間、雨が降っていないのに濡れている場合は要注意です。

天井裏のネズミなど

フルリフォームは天井を一度むき出しにしますが、隙間を埋め忘れるとネズミなどの生き物が侵入していることがあります。古い物件の内見時は天井裏の物音やネズミのフンにも注意してください。

耐震基準・耐震性【チェックポイント③】

賃貸物件が1981年6月以前に建てられている場合は、耐震性に対するチェックも必要です。
現在の建築物は1981年に改正された新耐震基準「震度5程度の地震でも軽度の損傷しか起こさず、震度6強~7程度の揺れでも倒壊しない」という建築基準法に基づいて建てられています。 それ以前の旧耐震基準の建物は「震度5程度の揺れで倒壊しないこと」が前提となっており、近年の阪神淡路大震災や東日本大震災といった大型地震には対応できません。
古い物件でも補強工事を行って耐震診断をクリアしているものもありますので、担当者に建築時期や耐震補強工事の有無を確認しておくと安心です。

電気容量【チェックポイント④】

家電を多く持っている方やファミリーで物件を検討している場合は電気容量もポイントになります。
築古も多いフルリフォーム物件では、電気の契約容量が30A(アンペア)以下のものも少なくありません。 必要な電気容量は家族の人数や生活スタイルにもよりますが、電気を多用する現代の生活を考えると、40~60Aは欲しいところです。特に、IH調理機器の導入や部屋ごとに空調設備の設置を検討しているなら、60Aでも容量が不足する場合があるので注意が必要です。
賃貸物件が一戸建てなら、電気容量を増やす、分岐回路を増設するなどで対処できます。しかし、マンションの場合は建物全体で電気容量が決まっているため、余力がなければ容量増加は望めない可能性が高いです。

まとめ

フルリフォームされた賃貸物件は、見た目は新築物件と変わりませんが、基礎はそのまま、時には配管設備も古いまま残されるため、入居前に不具合や劣化状態をよく確認することが重要です。

特に、防音性や基礎の劣化、電気容量、耐震性は注意が必要です。フルリフォーム物件を賃貸するときは外見の新しさだけに惑わされず、内見で実際に水を流す、音を鳴らす、基礎をのぞき込むなど自分の眼で確かめ、目に見えない部分についても担当者に詳しく質問することが大切です。

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